数日前、日本の雑誌に「韓国は息をするようにうそをつく国」という記事が載った。不快な記事ではあるが、韓国の警察庁の統計を引用して「偽証・詐欺・虚偽告訴の罪で起訴される人間は、人口比例で日本の165倍」と突き付けられると、返す言葉がない。朴槿恵（パク・クンヘ）大統領の親友、崔順実（チェ・スンシル）氏の国政介入事件でも、関係者は地位の上下を問わずうそのパレードを繰り広げている。崔被告は、娘の小学校時代の同級生の父親が経営する会社に対して現代自動車への納品をあっせんしてやり、金品を受け取っていたことが判明した。それでも崔被告は「会社自体を知らない」としらを切ったという。

朴槿恵大統領は、最初の国民向け謝罪で、崔被告について「演説や広報」に関する意見を聞いていたかのように語っていたが、崔被告に送った書類の中には政府高官の人事や、国務会議（閣議に相当）の資料まで含まれていた。大統領府（青瓦台）が補佐システムを完備した後は、崔被告に書類を送らなかったと言うが、実際は今年4月まで送っていたことも判明した。ミル財団・Kスポーツ財団への強制募金に関与した安鍾範（アン・ジョンボム）前大統領府政策調整首席秘書官と李承哲（イ・スンチョル）全国経済人連合会（全経連）副会長も、「大企業が自発的に出したカネ」だと言っていたのに、検察に来るとそれぞれ「大統領の指示でやった」「安・前首席がやらせた」と言い出した。

「一つのうそがばれないようにするためには、別の20のうそをつかなければならない」という言葉がある。韓国社会にことのほかうそが多いのは、うそが露見したときの負担よりも、うそで得られる利益の方が大きいからだ－という解釈がある。韓国は、法廷でのうそは偽証罪で処罰するが、捜査機関でうそをつくことは、防御権の観点から容認している。米国は、参考人・被疑者が捜査機関で無罪を主張するためうそをついた場合には処罰している。黙秘権は保証するが、ひとたび口を開いたなら真実を語れ、ということだ。

朝鮮王朝時代、オランダの船員ハメルは『朝鮮幽囚記』に「朝鮮人はうそをつく傾向が強い」と記した。誇張ということもあり得る。しかし崔順実事件を見ていると、韓国人には本当に「うそのDNA」があるのではないか、という恥ずかしい気持ちを抱いてしまうのも事実だ。正直さが国を変える、うそをつくな、と教えた島山・安昌浩（アン・チャンホ）が見たら、大地をたたいて嘆き悲しむことだろう。